今年に賭ける。そして２０１３年への展望は？
新年あけましておめでとう。
今年はどんな年になるのであろうか。わたしにとって、来春に向けてのラストイヤーとなる。いよいよである。もうすこし、若ければと感じているが、年齢だけはいかんともしがたい。まさに、今年で私の将来も決まる。2010年に策定した10カ年計画も今年で5年目である。いままで、計画してもできないことが多かった。でも、夢を現実にするために、日々挑戦して行こう。
1月のスケジュールを確認すると、まず、①勉強が基本。②一日一日を大事に。③計画達成に向け、スケジュール確立を。④日々アイデアをが左欄にかかれている。日々、常に手帳を見ながら目標、計画を振り返りながら、頑張って行こう。
新渡戸稲造の言葉ではないが、新年を迎え、新たな決意と勇気を持って邁進していこう。まさに、今年に賭ける。自分にとって運命の分かれ道かもしれにあ。
干支から見た今年をみてみよう。今年は、癸巳（みずのと・み）音読みでは「キシ」である。先ず、癸（キ）と巳（シ）それぞれの字義について触れると、癸は甲から始まる十干(じっかん)の十番目つまり最後である。いわば甲から始まる十年間の締め括りの年である。後漢の許(きょ)慎(しん)の『説文解字』では、「水四方より地中に流入する形」としている。即ち、十干の最後であるから、四季で言うと冬の最後、晩冬である。草が枯れ、木々の葉が落ちた冬枯れの景色の中に、それまで隠れていた四方の水路が現れてきた。さらに「冬時、水土平にして揆(き)度(たく)すべきなり」と説明されている。見通しがよくなり、物を測るのにちょうどよいということで、癸には「はかる」という意味がある。測る時にはどうしても人の手が加わるから、手偏をつけて「揆」という同一の義に用いられる字が生まれてきた。揆度（全体を推し量る）、揆策（計画）、百揆（もろもろの計画）、首揆（国の計画を主宰する大臣、宰相、首相）といった熟語ができてきた。また「はかる」には、はかる標準や原則がなければならないから「則（のり）」とか「道」とかいう意味がでてくる。このように万事筋道を立てて物を考え、それに則って企画・政策を立て、どんどん実行していく年をあらわしている。筋道を踏みはずすと物事は混乱・騒動・争乱になったり、ご破算になる危険がある。
次に、巳(シ)であります。巳は十二支の六番目、季節は四月です。動物では蛇に配せられます。では巳の字義に移りると、『説文解字』には「四月陽気すでに出、陰気すでにかくれ、万物あらわれ、彣(ぶん)彰(しょう)（美しい色どり）をなす。故に巳、蛇となる。」とあります。つまり巳は冬眠していた蛇が春になり地上に現われた形である。後漢の『白虎通』にも「巳は物必ず起こるなり」とあり、これまで伏在していた色々の問題、人物等が次々と表面に出てきたり、活動することを表示している。また巳(シ)は已(イ)に通じ、「止(や)む」の義を持っており、巳(シ)は物事がいったん終結し、また新たに出発するという意を含んでいる。巳の意義は従来の因習的生活に終わりを告げて、新たなる創造に向かって出発するということがいえよう。
癸巳は甲子(きのえね)から始まって三十年という干支六十年の中間点にあたる。これから前半の三十年では、前世代の体質が混在しているが、これからの三十年ではこの世代の本質が支配する可能性がある。その意味で大転換の始めの年となります。歴史を見ると、一八九三年の癸巳、伊藤博文内閣が戦時大本営条例公布、翌年朝鮮出兵さらには日清戦争突入と以後軍国主義が拡大し、太平洋戦争とつながりました。一九五三年の癸巳、前年に米軍の占領が終わり、奄美群島の本土復帰、中国残留者の引き揚げ、ＮＨＫのテレビ放送の開始、日本航空の設立等々、戦後の独立した民主主義、資本主義に向けての体制が整っていき、その後の未曾有の繁栄と進んでいく。二〇一三年の癸巳の年相も過去の癸巳の年と同じく、その後の三十年の趨勢が決まる大転換の始まりの年となる可能性がある。まさに荒れる巳年でしょうか。これから三十年で様々なことが大きく変化していくでしょう。例えば、これまでの日本の戦後の繁栄を支えてきた社会経済システムはすでにいたるところで機能低下をきたしており、今後大きく変化して行くであろう。世界に目を転ずると、パックスアメリカーナの終焉ともいうべき多極化した時代に突入し、ＦＴＡが各国で締結され新しいグローバル貿易体制が定着していきそうです。また世界中の国で経済格差の拡大や資源・エネルギー・環境等々の問題も深刻化しそう。領土問題や宗教対立の激化も起きそう。このように多くの課題が山積しており、今年はそうした問題の解決に本格的に取り組む第一歩になる年かもしれません。まさに、これからの時代にあるべき国の姿、企業の在り方、人としての生き方をよく考え、物事の本質を求め、規範を定め、筋道を立て、新たなる企画の政策を立案し、一致協力して山積する問題の解決に向け、果敢にチャレンジしていかなければならない大事な時期を迎えたのかもしれない。
（今日のニュースから）
◆「経済再生が喫緊の課題」…安倍首相が年頭所感＜読売新聞 1月1日(火)0時1分配信＞
安倍首相は１日付で年頭所感を発表した。「喫緊の課題はデフレと円高からの脱却による経済の再生だ」とし、安倍政権として景気浮揚に全力で取り組む考えを強調した。東日本大震災からの復興に関しては、原発事故の被災者対策を最優先に掲げ、「被災地の現場でスピーディーに決定し、実行できる体制を整える」と訴えた。外交では「日米同盟を一層強化し、近隣諸国との関係を立て直す」と強調した。
◆所得税の復興増税、１月１日スタート 税額の２．１％分＜朝日新聞デジタル 2012年12月31日(月)17時29分配信＞
東日本大震災からの復興に使うお金に充てる、所得税の「復興増税」が１月１日からスタートする。住民税の増税は２０１４年６月から始まる。復興予算では、被災地以外に使われる流用が問題になっており、使い方を改めてチェックする必要がありそうだ。当初５年間で復興のために使う予算１９兆円のうちの１０．５兆円を復興増税でまかなう仕組み。所得税は１３年１月から２５年間、税額の２．１％分が、住民税は１４年６月から１０年間、年１千円が上乗せされる。法人税は１２年４月から始まっており、３年間税額の１０％分高くなる。
◆巳年生まれは1020万人＝新成人、過去最少続く―総務省推計＜時事通信 2012年12月31日(月)17時2分配信＞
総務省がまとめた2013年1月1日現在の人口推計によると、同年のえとである巳（み）年生まれの人口は1020万人となった。総人口に占める割合は8．0％で、十二支の中では3番目に少ない。一方、1992年生まれの新成人は、5年連続で過去最少を更新した今年と同数の122万人だった。
巳年生まれを男女別に見ると、男性が494万人、女性が526万人。出生年別では、65年生まれが178万人と最も多く、次いで77年生まれの171万人、53年生まれの168万人となっている。年齢差が60歳の41年生まれと2001年生まれを比べると、今年12歳になる01年生まれが50万人少ない。
（1月1日）
◆1月1日（いちがつついたち）はグレゴリオ暦で年始から1日目に当たり、年末まであと364日（閏年では365日）ある。1年の始まりの日であり、元日とも呼ばれ、この日の朝のことを元旦という。 誕生花は松（黒松）。又は福寿草。
・1873年 - 日本で太陽暦を採用。旧暦の明治5年12月2日の翌日が明治6年1月1日になる。
・1958年 - 欧州経済共同体（EEC）が発足。
・1995年 - オーストリア、フィンランド、スウェーデンが欧州連合（EU）に加盟。EU加盟国は15カ国となる。
・2001年 - 21世紀開始。
・2001年 - ギリシャでユーロ導入。ユーロ圏は12カ国に拡大。
・2001年 - NTTドコモがポケットベルサービス名を「クイックキャスト」に変更し、販売も個人向け販売から法人向け販売へと変更。
・2002年 - ユーロ圏内でユーロ紙幣とユーロ硬貨が流通開始。
・2002年 - 中華民国が「台湾・澎湖・金門・馬祖独立関税領域」として世界貿易機関（WTO）に加盟。
・2002年 - ドイツ改革債務法施行。
・2005年 - 自動車リサイクル法施行。
・2006年 - 三菱東京UFJ銀行が発足。
・2007年 - ブルガリア・ルーマニアが欧州連合(EU)に加盟。
・2007年 - エストニア、リトアニア、スロベニアがユーロを導入。
・2007年 - アダム航空574便墜落事故。102人死亡。
・2010年 - 日本年金機構が発足。
・2010年 - 肝炎対策基本法施行。肝炎患者・感染者の支援と医療体制の整備が目的。
・2010年 - フィンランドの全6州が廃止。最上位の地方行政区画が県となる。
・2011年 - フィンランドのウーシマー県と東ウーシマー県が合併し、新たなウーシマー県が発足。
・2012年 - 首都高速道路と阪神高速道路が、通行料金の体系を定額制から距離別制に変更。
（今日1月1日生まれの偉人)
◆鳩山 一郎（はとやま いちろう、1883年（明治16年）1月1日 - 1959年（昭和34年）3月7日）は、日本の政治家。弁護士。第52・53・54代内閣総理大臣。1912年（大正元年）に東京市議会議員に当選。1915年（大正4年）に衆議院議員に当選して以来、政党政治家として活動。1954（昭和29）-1956（同31）年の首相在任中、保守合同を成し遂げて自由民主党の初代総裁となり、日本とソビエト連邦の国交回復を実現した。
＜名言＞『わが国土に対し、誘導弾等による攻撃が行われた場合、座して自滅を待つべしというのが憲法の趣旨とするところだというふうにはどうしても考えられない」と憲法論を展 開した。
「大中華圏」、そして「２０１３年への展望−日本の進路」
◆ 寺島実郎「大中華圏」（ＮＨＫ出版）から
数字で大きな流れとをつかむだけでなく些細な動きをも見逃さず、そして頻繁な移動を伴う自らの体験で五感を稼働させて現場の空気に触れて洞察する。そういった独特の寺島式方法論としなやかな感性で、中国という巨大な昇り竜を対象に持続的で粘り強い思考が展開されている。
・冷戦の終了後、旧社会主義国はロシアにしても東欧にしても経済は一向に離陸しない。その中で中国だけは唯一大きく発展しつつあり、既に経済規模では日本を超えた。
・その要因はネットワーク型発展にあるというのが本書の洞察である。13億人を超える陸の中国は、華僑・華人が多く住む香港・台湾・シンガポールという島々からなる海の中国のエネルギーを取り入れながら発展を続けている。この姿を凝縮して表現したのが「大中華圏」という考え方だ。
・世界における大中華圏の経済規模は2011年においては11.8％となり3位に日本の8.4％を凌駕している。購買力平価でみると日本は6.4％であるが中国は16.2％と2倍であり、大中華圏では18.4％と3倍近くに達している。
・日本との貿易では、アメリカは11.9％に落ち込んでいるのに対し、中国は20.5％、大中華圏では29.8％、そひてアジアは50.2％とついに半分を超えた。因みに中東は増えて11.1％、ＥＵは減って10.5％、ロシア1.8％となっている。
・大中華圏はインターネット普及率が高い地域であり、中国自体は人口が多く40％台であるが、台湾・シンガポール・香港はいずれも75％程度でアジアの中では4位から6位の地位を占めている。大中華圏を行きかう人の流れは1.2億人となり、また文字を媒介とした情報技術によって相互コミュニケーションが活発になって結びつきを深めている。台湾とシンガポールとの提携関係（陸軍など）も見逃せない。
・香港は、中国の海外からの投資の6割以上が経由し、海外からの投資の中継地点の役割を担っている。人口700万超の香港には年間3000万人に迫る中国からの来訪者があり、香港経済を支えている。
・台湾は、中国とは実質的な自由貿易協定を結んでおり、台湾企業の本土での生産立地が急速に進んでいて、上海付近には100万人を超す台湾人が移住している。人口2300万人の台湾はステルス国家（見えない国家）でもある。日本企業が台湾企業と合弁で中国に進出した成功例は多い。そういう企業は解決力が高く、反日暴動でっも攻撃対象にはならなかった。
・シンガポールは、大中華圏の南端にありアセアン諸国とのつなぎめにあると同時にロンドン・ドバイ・バンガロール・シンガポール・シドニーと一直線に連なる「ユニオンジャックの矢」の根にあって、大英連邦のネットワーク上に位置している。インドなどアジアとアメリカをつないＩＴ基盤インフラ、バイオ研究センター、メディカルツーリズム、アセアン諸国と格安でつなぐチャンギのＬＣＣ専用ターミナル、ソフトウェア、カジノ、金融サービス（イスラム金融、、）といった目に見えない財を創出する力を持つ「バーチャル国家」の成功モデルだ。人口518万人のシンガポールは一人当たりＧＤＰは5.4万ドルで3.7万ドルの日本の1.5倍ほどだ。
・こうした香港・台湾・シンガポールという海の中国からの投資は中国の対内直接投資の6割を超す状況にある。
・大中華圏の実体化に伴って、中国はこの大中華圏ネットワークを政治的にも利用し始めている。それが尖閣問題である。このネットワークは相互古流と相互依存の関係にあり、互いに影響を受けやすくなる「相互依存の過敏性」が生じている。大中華圏は中国にとって両刃の剣である。
・楊外相は2012年9月の国連演説で、1895年の日清戦争後の下関条約で清国が台湾を日本に割譲し、同時に「台湾に附属する尖閣諸島」を日本が奪い取ったと主張した。割譲を受けた台湾とぼうこ諸島には尖閣諸島は含まれていない。つまり尖閣諸島は台湾のテリトリーではないという了解であった。
・1951年のサンフランシスコ平和条約で日本は中国に対して台湾を返還すること、そして沖縄は日本に潜在主権があることを米英は認めている。サンフランシスコ平和条約には中国も台湾（国民政府）も代表権問題が未解決のため署名していない。その後、1972年に沖縄が日本に返還される。その際、尖閣は地図上でも返還される地域として明示されている。
そうすると中国が下関条約を根拠に領土権を主張するなら、1951年から1972年までの間に、尖閣が沖縄に含まれるのはおかしいと主張すべきだったはずである。下関条約を根拠にした中国の主張は無理があることがはっきりした。
・習近平には農村下放と米国体験がある。格差問題への関心と米国への理解と共鳴がある。ここを理解した上で付き合うべきだ。
・北京オリンピックの頃から中国は「中華民族の歴史的成果」「中華民族の偉大な復興」という言葉を使い始めた。「社会主義」というイデオロギーで中国を束ねることはできなくなった。その模索の上で５５の少数民族、6000万に及ぶ在外の華僑・華人を含む統合の概念として、「中華民族」というキーワードが登場してきた。
＜日本への提言＞
・西洋周辺型ではなく、中国周辺型でもない、創造型のモデルを模索していかねばならない。
・大中華圏を飲み込むような大きな気概を持たなければこのテーマには向き合えない。
・覇権型世界観からの脱却が必要。全員参加型秩序の時代。
・影響力最大化のためのゲームという視点。
・日本は、戦後民主主義を踏み固めること、そしてアジア太平洋の国々との相互信頼を築く。
・日本の価値は、技術を持った産業国家として、技術によって新しい付加価値を生み出し、新しいイノベーションを通じて国際社会に貢献することだ。実態経済と技術を大切にする視点。
・日本自身も台湾、韓国などとのネットワーク型発展の中にある。日本のネットワーク型発展と大中華圏のネットワーク型発展をつなげて考える発想。
・あとがきで、著者は本質的な意味で大中華圏を脅威だとは思わないと言っている。中国の挑戦は欧米近代化模倣路線であり、人類にとっての創造的な実験ではないからと言っている。
日本は、現実には米国との日米同盟に守られた「核武装経済国家」として歩んできた。2011年から始まった貿易収支の赤字は、さらに拡大するだろう。「通商国家モデル」は転機を迎えている。日本人として大中華圏と向き合う構えが問われることになる。
◆「２０１３年への展望−日本の進路」(寺島実郎)から
・年末年始：大中華圏。香港。岡寺（龍蓋寺）。シンガポール。ＮＫクロースアップ現代。奈良飛鳥、飛鳥寺、空海、大仏。ユーラシアの風。
・大中華圏：仮説から実体化。政治的意味。１人当たりＧＤＰ（2011年度）はシンガポール5.5万ドル超、香港3万数千ドル、台湾3万ドル超となるだろう。日本は3.7万ドルに張り付いている。もはやアジアの先頭ではない。
・中国の統合のキーワードは、社会主義から「中華民族」へ。
・17世紀オランダ論：フェルメール（宝石顔料。アフガン、東インド会社）とレンブラント（ユダヤと）。次はデカルト（高等遊民）とスピノザ（ユダヤ人の息子）。科学・美術・哲学の相関という観点。
・ＮＨＫ紅白。三輪明宏のヨイトマケの歌。「今じゃ僕もエンジニア」という成功物語。
・就職：3年で3割が転職。ミスマッチ。ＩＴ革命による仕事の平準化。部品、回転可能な労働力。両親が障害。稼ぎが人格向上に一致するなら幸福。
日本の知的セクターの劣化。大学院卒業者9.6万人中、無業者2.4万、非常勤3.0万人。ポスドクが数十万人と積みあがっている。シンクタンクのソフトハウス化。金融セクターシンクタンクの圧縮。大学採用も数十倍。サイバーアタックに立ち向かう技術者も予算削減、400人の非常勤。iPs細胞の東大特任研究員の奇怪な行動、、。
・政権交代：安倍内閣の調整インフレ論。実体経済が重要。プロジェクトをしっかりつくる。総合エンジニアリング。システム農業による農業生産法人。食糧自給率（39％）、バイオエネルギー、高齢者参画、二地域居住、ＰＰＫ（医療費・介護費削減）、雇用（年収300-500万円）。京浜医療特区構想：先端医療、国際機関、人材育成、医療船構想。プラットフォームをつくる。
・日本には花はある。しかし剣山を思いつく力がない。商社、建設なども国際コンソーシアムのリーダーがいない。多国籍メンバーを率いるリーダーが不足。宗教、思想、哲学の異なる人たちをフェアに率いていく力。
・総選挙：民主党への失望（マニフェストとは反対の方向。第二保守化。反産業的空気）。第三極への疑心（いかがわしさ。失速。地方分権の維新と国権主義者石原との野合）。それが相対的にましな自民党になった。景気期待があり原子力は論点ではなかった。
・政治人：代議制度の鍛え直し。代議者の削減（米の3倍）。1人2億円。政治でメシが食える（世襲）のはまずい。民主党マニフェスト120人削減が、80人、40人、最後は0増5減。人口減もあり議員は半減すべきだ。
・文化人：スポーツ、芸能、宗教。反原発運動。経済あっての文化という面。思いあがってはいけない。経済、政治、文化の相関の中で考えていかなければならない。
